書籍紹介:資本主義の本質とは?「コミックでわかるピケティ入門」 (KADOKAWA)
少し昔の本ですが、「r > g」で有名なトマ・ピケティの理論をコミックで学べるということで、そそられて最近購入した書籍がこちら。
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◆ざっくりとどんな内容が書かれているか?
結論:ピケティは、物価が上昇しても富裕層の富が減らないこと、格差が縮小したのは戦争の時のみであること、そして、富裕層がその富をタックス・ヘイブン(租税回避地)に隠していることを指摘し、タックス・ヘイブンを撲滅すると同時に、国際的に強調して資本へ累進税を賦課することを提唱している
主な内容:ピケティの思考の過程をたどり、ピケティがどのようなデータをどのように分析しているのかをコミック形式でわかりやすく説明しています。
・ピケティが掲げる資本主義の重要な二つの基本法則
資本主義の第1基本法則:α = r * β
資本主義の第2基本法則:β = s / g
(α = 資本所得 / 国民所得、r = 資本収益率、β = 資本 / 国民所得、s = 貯蓄率、g = 経済成長率)
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データから読み取れることや理論的に導かれることを厳選して下記の「資本主義の定型事実」としてまとめられています。
- 19世紀のフランスやイギリスでは:(1)最も裕福な相続人1%が獲得できる資産は、下層階級の資産の25〜30倍 (2)労働所得の上位1%の人が獲得できる資産は、下層階級の資産の10倍 →「勉強、才能、努力で社会的成功を達成できると考えるのは幻想にすぎない」、「社会的に成功する方法は、遺産を相続できる娘と結婚することである」(バルザック)
- フランスにおいては:(1)総所得における上位1%のシェアは、20世紀を通じて大幅に減少し、1945年以降は8% (2)賃金における上位1%のシェアは、1945年以降は6〜7% (3)したがって、1945年以降の所得格差の減少は、高額資本所得の減少による →没落するトップ資本家が増加
- 米国においては:(1)1910年〜1930年代に20%であった所得の上位1%のシェアが、1940年代には10%に下がったが、1980年以降には、急増し20%になっている (2)賃金の上位1%のシェアについても、1980年以降急増し10%になっている →新たに登場する「超」経営者たち
- 「資本について最も平等な国の格差」は「賃金について最も不平等な国の格差」よりも大きい →資本所得の格差が労働所得の格差を上回る
- 資本についての上位1%が世界の富の総額の20%を保有し、資本についての上位10%が世界の富の総額の50%を保有する
- フランスにいおいて「資金の低い50%の労働者の生涯労働所得」に等しい額を相続する人々の割合は、19世紀生まれの人々については約10%、1910〜1920年生まれの人々については2%にまで減少。しかし、その後増加し、1970年以降に生まれた人々については10%を超えている →プチ不労所得生活者が増加
- フランスにおいては、資本についての上位10%が失った富の大部分を中流階級が獲得していて、最も貧しい人口の半数には渡っていない
- β(= 貯蓄率 / 経済成長率 )の歴史的推移:(1)「第一次グローバリゼーション」の時期(1870〜1914年)には6〜7年分という高水準、(2)1914〜1950年には、2回の戦争が財政と政治に与えた打撃によって2〜3年分に急落、(3)その後、1970年以降の「第2次グローバリゼーション」の時期になると徐々に回復
- (1)βが大きくなると資本収益率が減少する (2)βが大きくなると貯蓄率が増加する (3)βが大きくなると経済成長率は減少する
- (1)「資本収益率がゼロに近づく力」が「βが無限大に近づく力」よりも強いならば、αはゼロに近づく (2)「資本収益率がゼロに近づく力」が「βが無限大に近づく力」よりも弱いならば、αはその最大値である1に近づく
- 歴史を通じて、資本収益率が経済成長率を上回っている(r>g)
- 資本収益率が経済成長率を上回る世界では、βが大きくなっていく
- 資本収益率が経済成長率を上回る世界では、資本についても賃金についても大きな格差が存在する
- (1)1910〜1920年生まれの世代において、歴史上初めて、勤勉が相続を上回るようになったが、(2)そのような時代は終わりつつあり、1970年生まれの世代は、「勤勉が相続を上回る世界」と「相続が勤勉を上回る世界」の中間に位置している
- 来るべき「超」格差社会では、全体の半分に位置していても貧困である
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◆個人的にためになった内容
本書は2015年に出版された本ながら、いまだに色褪せない内容がもりこまれています。
昨今では、GAFAに代表される超経営者たちが、国以上の権力を持ち、さらに格差社会は加速をしております。
反トラスト法違反の疑いで裁判されようが、もうフェイスブックのように巨大企業を止めることはできないのです。
そして、経営者、投資家になれないサラリーマン、自営業者たちは、税金のさらなる負担や、物価の上昇そして低賃金により、定年後どころか死ぬまで働かされるのです。
特に、日本においては近い未来にも。
ピケティの提唱のように国際的に統一された累進税導入で、格差ができるだけ少ない未来になるのか
再び戦争が勃発するのか、はたまたこのまま一部の富裕層だけが富を得る世界が進むのか
世界の動向を見極めつつ、自らの行動をさらに加速させていきたいと思います。
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